投資信託に関わる費用一覧！発生するタイミングも解説！

　資産運用を始めようと考えた際に，個別企業への投資はハードルが高く初心者向けとは言えません．そこで，「投資信託」であれば，だれでも簡単に広く分散投資を行うことができます．

　一方で，投資信託には投資家が支払う費用（手数料）が発生します．そこで，今回は，投資信託に関わる費用について，「いつ支払う」のか，手数料が発生するタイミングも併せて解説します！

投資信託の費用一覧

購入時手数料：購入時のみ

　購入時手数料とは，投資信託を購入する際に支払う手数料です．最近のネット証券では，ノーロード（購入時手数料が無料）の投資信託が一般的です．

信託報酬（管理費用）：毎年

　信託報酬または管理費用とは，投資信託の運用や管理にかかる費用として，負担する手数料です．これは，投資信託を保有している期間は，毎年，発生します．ただし，証券口座や銀行口座から新たに支払うわけでなく，保有している投資信託の残高から自動的に支払われます．つまり，信託報酬の支払い後は，投資信託の基準価格が支払った分だけ下がることになります．

　信託報酬は，毎年，支払うことになりますので，低コストに抑えたい費用です．信託報酬については，投資目論見書などで事前に確認することができます．信託報酬は，インデックスファンドの場合には，0.1%～0.5%程度です．

　しかし，実際には「隠れコスト」と呼ばれている「事前には分からない費用」が発生することになるので，運用報告書などで，これまでの「実質コスト」を確認しておきたいところです．

あわせて読みたい

投資信託の隠れコストとは？

信託財産留保額（売却時手数料）：売却時のみ

　信託財産留保金または売却時手数料とは，投資信託を売却した際に支払う手数料です．こちらも，購入時手数料と同様に，最近のネット証券では無料の場合が多いです．

税金：利益の20.315％課税

　税金は，分配金や売却時の利益に20.315％課税されます．分配金を出さない投資信託であれば分配金に課税されることはありません．また，売却時の利益とは，購入時の基準価格から売却時の基準価格を差引いた金額です．売却時に課税されるのは利益が出る場合のみで，マイナスになる場合には，当然，課税されません．

　この「20.315%」は大きいと思いますか？小さいと思いますか？身近な税金では，消費税は10%（一部8%），住民税は約10%，所得税は330万円までは10%，となっています．

　身近な税金と比較すると，「20.315%」は大きいと思いませんか？この20.315%の金融所得課税を0%にする方法があります！それが話題の「新NISA」です！こう言われると，ものすごくインパクトが大きく聞こえますね(笑)．実際に，メリットの大きな制度だと思いますので，活用を検討してみてください．

感想

　「ほったらかし投資術」でも，「低コスト」「分散」「長期保有」が推奨されていましたね．今回は，「低コスト」に関わる内容でした．

「ほったらかし投資術」の書評は，こちらからご覧いただけます．

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「全面改訂 第３版 ほったらかし投資術」の書評

　資産運用においては，「成功するか」よりも「いかに失敗を避けるか」が重要になると思います．失敗を避ける方法の一つが，「低コスト」のインデックスファンドであると私は考えます．

　今から資産運用を始めるのであれば，「SBI証券」がおすすめです！特に，投資信託であれば，クレジットカード利用時や保有額に応じてポイントが付与されます．

投資信託の費用まとめ

以上，参考になれば嬉しいです．

チチータ

研究者 / 塾講師

子育て中の30代男性．家事・育児を経験する中で，得た知識や考えなどを役立てたいと考え，当ブログをスタート． また，資産運用について自分自身の経験を基に，多くの人におすすめできる情報発信を行う．